NOISIA2: 11/27/13

情報セキュリティの時事問題

情報セキュリティの時事問題

一般紙の報道では扱わないものも、専門サイトがあれば何かつかめる。

ユーザー会。これは一応あるようだが情報サービスは期待できない。年1回のセミナーイベント。
審査機関。これも情報サービスは期待できない。企業ＰＲ、サービスの案内ばかり。ＪＱＡ、ＢＳＩ。
認定期間。啓蒙の役割を担うからある程度情報サービスは期待できるがタイムリーとは行かない。ＪＩＰＤＥＣとＪＡＢ。
審査員認定ＪＲＣＡ。ここも殆ど期待できない。
コンサル。ここも情報サービスは期待できない。本当の問題が出てくるわけもないし解決事例も出てこない。コンサルのサイトを見ていると腹立たしいくらい傲慢なものが目立つ。
セキュリティツールベンダー。ウイルス情報は期待できるだろう
ＩＴベンダー。マイクロソフトが代表でセキュリティ情報が期待できる。脆弱性へのワークアラウンド。他の大手ベンダーも。
警察庁・警視庁のサイバー関連情報。一般啓蒙レベルだろう。
防衛省にも同様のサイトがあるだろうか。

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情報セキュリティ時事問題チェックリスト

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就職面接もビデオで自己アピール？貧乏人はここでも振り落とされる？

就職面接もビデオで自己アピール？貧乏人はここでも振り落とされる？

就職面接の新しい形。動画による自己アピール。

これもベンチャービジネスか？

リーディングマーク

飯田悠司代表

既に試験的導入に踏み切る企業も現れた

大手の追随は時間の問題だろう。

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キーワードランキングの功罪

検索キーワードをランキングするとどうなるか。テレビで取り上げられて、それがまた新しい検索を促す。ランキングを見て世間を垣間見ようとする人たちも同様に合流する。雑誌にしても同じことだ。

流すべきニュース、多くの人が考えなければいけない主題の記事が片隅に追いやられるし時には消えてしまう。

YouTubeの変わった動画も話題を提供する過程でとんでもないアクセス数をカウントしてしまう。更に、このような情報共有サービスには広告料の対価が付いて回るから、問題を含むコンテンツまでネットにアップされてしまう。最早、金目的の犯罪だ。

人気投票で国が動く時代。

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世間の関心事を知るには朝か昼か夜のバラエティ番組、ニュースバラエティ番組を１つか２つ見れば分かります。若しくは彼らが世間を煽っているとも言えます。

番組スタッフでどこで関心事ネタを拾ってくるのでしょうか。

検索サイトでアクセス数の変化の大きいものを見る。単なるアクセス数では定番のものが収まるので変化率あるいは変化量で捉える。率ではレア物まで拾ってしまうので別の判断を加えなければいけないだろう。

検索サイト。ヤフー！、グーグル、グー、ビング、ユーチューブなど。

分野別の急変を見るとより的確に世間の変化を嗅ぎ取ることが出来る。多分、こういうことを専門でやっているスタッフも居るだろうが、最後は其れがニュースに値するものかどうかを判別する能力はあるかどうかだ。

アクセス数の急変する

＜新聞は売れ難くなる？＞

ランキングでニュースを見ると興味本位で好ましくない。

毎日新聞、朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞のホームページ（トップページ）は先ずチェックしよう。日刊工業新聞とか、専門系も面白いだろうが、業界紙などは際限がない。また日経産業新聞などは日経のサイトに集約されている。記事を漁り出すとキリがないのでトップページの記事に限定すること。